豊富な経験と実績で、お客様のニーズに応じた調査を実施し、行政届出書類の作成や行政協議の支援を行います。
建築工事や土木工事、土壌汚染調査・対策を同時に計画することにより、工事工程を優先した行政手続きと効率的な施工計画が可能になります。また、自主調査を先行する申請手続きにより工期短縮を図れる場合もあります。
法律への対応だけでなく、不動産の土地評価など、お客様のさまざまなニーズに応じた調査を実施いたします。
土壌汚染の調査と対策の流れ
1 汚染のおそれの把握 －地歴の調査
土地の利用状況を調査し、汚染のおそれを対象物質ごとに評価します。
- （1）資料などによる汚染のおそれの調査
土地の利用履歴、特定有害物質の使用状況、土壌または地下水の汚染の概況などの情報を入手・把握し、特定有害物質による土壌汚染のおそれを評価します。
- 資料調査
対象地の利用状況に関する既存資料（登記簿謄本、航空写真、住宅地図、地形図など）を入手し、その内容を把握します。
- 聴取調査
操業関係者からの聴き取りにより、有害物質の取り扱い状況を確認します。また、資料調査の内容を確認します。
- 現地調査
現地を訪れ、調査範囲を確定します。また、資料調査と聴取調査の内容を確認します。
- 資料調査
- （2）汚染のおそれの分類
資料などによる汚染のおそれの評価結果をもとに、土壌汚染が存在するおそれに応じて対象物質ごとに、「おそれがないと認められる土地」、「おそれが少ないと認められる土地」「おそれが比較的多いと認められる土地」の3つに分類します。
2 汚染の有無の把握 －表層土壌の調査
汚染のおそれの分類に応じて、法規などに示された方法により試料採取・分析し、調査・評価します。
- （1）土壌ガスの調査
第一種特定有害物質（揮発性有機化合物）を対象とします。揮発しやすいため、土壌中のガスを採取して分析します。土壌ガス中から特定有害物質が検出された場合は、ボーリング調査を行います。
- （2）表層土壌調査
第二種特定有害物質（重金属など）、第三種特定有害物質（農薬など）を対象とします。表層土壌を採取して土壌溶出量や土壌含有量を分析します。
3 汚染の範囲の確定（ 深度方向の調査） －詳細調査
ボーリング調査を行い、汚染の深さ方向の分布を把握します。
自走式ボーリングマシン
打撃式簡易ボーリング
ボーリングコア
大林組 広域地盤情報活用システム
