中長期環境ビジョン「Obayashi Sustainability Vision 2050」
未来のために、大林組ができること。
中長期環境ビジョン「Obayashi Green Vision 2050」は、大林組が今後の事業活動でめざす方向性について、持続可能な社会づくりへの貢献という観点で「バックキャスティング」の手法により、2011年2月に策定したものです。「2050年のあるべき社会像」を「安全・安心」を基盤に「低炭素」「循環」「自然共生」の「3+1社会」として統合的に捉え、その実現に向けて具体的なアクションプランやCO2排出量削減の数値目標を定め、さまざまな取り組みを進めています。
大林組が描く「2050年のあるべき社会像」
着実に実行するために
- 1 「3＋1社会」
- 「低炭素社会」「循環社会」「自然共生社会」に「安全・安心な社会」を加えた3＋1社会から成る「2050年のあるべき社会像」を描き、持続可能な社会の実現をめざします。
- 2 統合的アプローチ
- 環境課題や社会のニーズに対して、例えば「低炭素社会」と「安全・安心な社会」のための取り組みを組み合わせるなど、「3＋1社会」の各要素を組み合わせたソリューションの提案や事業活動を統合的に検討します。
- 3 連携の推進
-
「2050年のあるべき社会像」の実現に向けた取り組みは、大林組グループだけでなく他企業や行政、研究機関との協働も視野に入れながら進めます。
2050年までのアクションプラン
3つの事業分野ごとにアクションプランを設定
2050年のあるべき社会像として描いた「安全・安心な社会」を基盤とした「低炭素社会」、「循環社会」、「自然共生社会」について、それぞれを「建物・都市建設」（ビル・街づくりおよびマネジメント）、「インフラ建設」（インフラづくりおよびオペレーション）、「サービス提供」（その他のサービス）という3つの事業分野（事業領域）に分け、具体的なアクションプランを設定しています。
今後のアクションプラン推進にあたっては、建設業として環境に貢献できることに取り組みつつ、建設周辺の事業領域への拡大にも積極的に挑戦していきます。
2017年度のアクションプランと活動実績
※1 ZEB（ゼロ・エネルギー・ビル）
「省エネルギー」と再生可能エネルギーによる「創エネルギー」で、建物運用時のエネルギー収支をゼロにする建物
※2 クリーンクリート
セメントの大部分を高炉スラグ微粉末などの産業副産物に置換することで一般的なコンクリートに比べてCO2排出量を最大80%低減する低炭素型のコンクリート
直接的な取り組みと間接的な取り組みを考慮して設定
大林組の環境活動には、自社施設や建設現場での取り組み、環境技術の開発など、自らの意思で推進できることがあります。一方、省エネ設計やグリーン調達など、発注者の意思決定に間接的に関与できることもあります。
そこで、大林組が直接的に関与できることと、間接的に関与できることを考慮しながらアクションプランを設定しています。
| 直接的な取り組みの例 | 間接的な取り組みの例 |
|---|---|
|
|
低炭素社会の実現に向けた数値目標
低炭素社会、循環社会、自然共生社会に安全・安心な社会を加味した「2050年のあるべき社会像」に関するアクションプランのうち、「低炭素社会」については、2030年と2050年に達成すべきCO2排出量削減目標を定め、より実効性のあるものとしました。アクションプランによる実績を直接的に貢献できることと、間接的に貢献できることに分け、それぞれに設定した数値目標の達成に向けて、今後の活動を推進していきます。
社外有識者からのご意見
東京大学サステイナビリティ学連携研究機構 機構長・教授 武内和彦氏
人口減少と高齢化が進行する21世紀日本では、都市のコンパクト化、高効率化を進めるとともに、自然環境の創出と減災のためのグリーンインフラを組み合わせるなど、統合的なアプローチによって、成熟社会の豊かな暮らしを実現していく必要があります。大林組環境未来構想（Obayashi Green Vision 2050）は、CSV（企業価値と社会価値の共創）の観点から、安全・安心を基盤に低炭素・循環・自然共生社会の統合をめざす野心的な取り組みであり、建設業界での主流化に向けた今後の事業展開が大いに期待されます。
千葉大学大学院工学研究科 建築・都市科学専攻 教授 村木美貴氏
大林組が「川上から川下」まですべてに対応できる総合建設会社としての取り組みを行うこと、建設業だからこそ実現できる都市づくりのノウハウを積極的に都市構想の段階から導入していくことが大事と考えます。川上からの都市づくりへの参画は、最終的な都市づくりに必要となる要素、方法を無駄なく検討することができ、ハード事業終了後のマネジメント、メンテナンスを初期段階に仕込むこともできます。最終的には、人に求められる街の実現が必要であり、都市の価値の上昇を建設業から発案、発信、事業化、および維持を進めて頂きたいと考えています。
株式会社三菱総合研究所 参与 海外事業センター長 吉田直樹氏
「環境未来構想」のキーメッセージは、"持続可能な社会、街づくりの具体策を考案・設計、それをビジネスを通じてさまざまなステークホルダー、パートナーと共創・具現化する"であると考えます。これは、従来の業の枠を超えたビジネスモデルの創造、社会価値起点でのビジネスモデルイノベーションの実現へのチャレンジの宣言、ともいえるでしょう。
「2050年のあるべき社会像」実現に向け、持続可能な社会、街づくりのリーダーとして、また、イノベーションにチャレンジする企業として期待しています。