大林組グループは、日本経済新聞社が実施した第17回環境経営度調査において建設業で首位を獲得しました。環境経営度調査は、企業が環境対策を経営と両立させる取り組みを評価するもので、1997年から毎年一回行われています。
今回の調査では、製造業1729社、電力・ガス、建設などの製造業以外の業種2461社を対象にアンケートを実施し、回答企業735社をランク付けしました。建設業は、(1)環境経営推進体制、(2)汚染対策・生物多様性対策、(3)資源循環、(4)製品対策、(5)温暖化対策の5つの視点から、最高スコアを500として評価されました。
大林組グループは総合スコア485で、建設業において最高得点を獲得。(2)汚染対策・生物多様性対策と(5)温暖化対策の分野では満点のスコア100を記録しました。
今回の1位獲得は、事業活動を通じてめざす方向として「Obayashi Green Vision 2050」を策定し、2050年のあるべき姿を描いて具体的な行動に落とし込んでいること、その事例の一つである大林組技術研究所本館テクノステーションが、CASBEE（建築環境総合性能評価システム）で最高得点を取得していることなどが高い評価に結びつきました。
大林組グループは、地球温暖化、廃棄物の再資源化、生態系負荷などの課題解決には、長期的な視点に立ち、継続的に取り組むことが大事だと考えます。人と地球に優しい環境技術の開発、自然エネルギーを活かす新たな事業展開など、環境対策と経営効率の向上を両立させることで、持続可能な社会の実現にこれからも貢献してまいります。