東日本大震災で被災された皆様に心からお見舞い申し上げます。大林組は、一日も早い復興に向けて全力で取り組んでまいります。

かつてないほどの被害と影響をもたらした震災から2年が経過しました。特集 巨大地震に備える 1では、震災によってあらためて浮き彫りになった課題の中から、「超高層ビルの大きな揺れ」について紹介しました。

今回、巨大地震に備える 2では「津波」を取り上げます。繰り返される自然災害を過去のものとせず、先人からの知恵と、今できる備えを次の世代へと引き継ぐため、ここでは津波への備えをハードとソフトの両面からご紹介します。

海の波を防ぐ構造物として防波堤と防潮堤があります。よく似ていますが以下のような違いがあります。

東日本大震災において、防波堤や防潮堤の多くは津波の浸入を完全に食い止めることはできませんでした。しかし、浸水範囲（※4）の縮減と避難時間の確保から被害の低減に効果があったことが検証されています。

防波堤の効果を計算によりシミュレーションし比較しました。動画でご覧ください。

防波堤があることで浸水範囲が明らかに小さくなり、津波の被害を低減させることが分かります。浸水範囲を減らすことで、被害範囲が減り、避難する距離も短くなります。同時に浸水までの時間を稼いでいます。※シミュレーションは特定の条件を仮定して行っています。

沖側の水位が防波堤や防潮堤の高さに達するまでの数分間は、避難時間を延ばす意味でとても貴重です。巨大津波を完全に止めることは難しいとしても、防波堤や防潮堤を整備していくことは大切です。

「津波てんでんこ」という言葉があります。これは三陸地方に昔から伝わるもので「地震があったらおのおのが（てんでんに）とにかく高台へ逃げろ」という意味で、津波に対する心構えを示したものです。津波はとにかく避難することが重要です。

津波避難計画とは、高台・津波避難ビルなどの避難する目標地点（※6）、方法、経路、高齢者など要援護者の支援方法について、あらかじめ計画しておくことです。計画通り実践できるように日頃から訓練を行う必要があります。

津波の到来と津波からの避難についてシミュレーションを行いました。避難する人（青い丸）は、津波避難計画に基づいた避難訓練などにより避難ビルまでの最短経路をたどります。避難する人が避難ビルに到達する様子を動画でご覧ください。

津波は、地震発生後約9分で海岸線に到達しますが、防潮堤が陸上への遡上（そじょう）までの時間を3分ほど稼いでいます。防潮堤などの整備とともに、避難訓練の有効性を示しています。※シミュレーションは特定の条件を仮定して行っています。

災害を小さくするためには、防波堤や防潮堤などハード面での整備だけでなく、津波を予測し、避難計画を立てて繰り返し訓練するなど事前の備えも大切なことが分かります。

大林組は、津波被害の低減に向けて、技術を通じてさまざまな取り組みを行っています。

湾や港の防波堤には船の出入り口（航路）が設けられ、そこから津波が浸入することで被害が大きくなります。そこで、平常時は船の航行が自由にでき、津波・高波が襲来したときだけ海底から鋼管が浮上する可動式防波堤を開発しました。

海底に設置された下部鋼管と、その内側に挿入された上部鋼管との二重構造になっています。津波・高波のときには、陸上の送気設備から送気管を通して上部鋼管内部に空気が送り込まれます。浮力により海面に上がった上部鋼管が防波堤を形成します。

防潮堤の建設には多量な盛土材を用います。大林組は石炭火力発電所で発生する灰を盛土材に活用する方法を開発しました。

火力発電所から発生する石炭灰は、セメントの原料として有効活用されていますが、多くは大量に廃棄物として処分されます。
石炭灰には、有害物質がごく微量に含まれることがあるので、これが流れ出さないようにセメントなどを混ぜて不溶化（※8）して利用する改良盛土材を開発しました。

周辺の環境に影響を与えることなく、石炭灰を防潮堤の盛土材として有効活用できます。

津波の対策を講じる際には、津波の挙動を計算によって予測する津波シミュレーションが効果を発揮します。防波堤や防潮堤の位置や規模の検討をはじめ、津波避難ビルの設計や津波避難計画などに活用できます。

防波堤の性能を実験で確認

津波の源となる波源域（※9）の位置とその波源域の海底が、どれだけどのように動くかを決めれば、おおむね「どこ（津波の浸水範囲）」が「いつ（津波の到達時間）」、「どれだけの高さ（※4）」まで浸水するかが計算で分かります。

マルチエージェントモデル（※7）を用いて、津波避難の開始から避難完了までの避難性状を予測します。津波避難ビルや津波避難タワー（※6）などの施設のレイアウト、収容人数などの計画や避難経路の整備計画に活かせます。

津波の発生を避けることはできません。しかし、津波が襲来してもその勢いをなくす仕組みや、避難しやすい街づくり、迷わず避難できる知恵と心構えがあれば、尊い命と暮らしを守ることができます。

大林組は、これからも地震や津波などの自然災害による被害や影響を、最小限に抑える防災、減災の技術や予測技術の開発に努め、安全で安心して暮らせる街づくりに貢献できるよう取り組んでまいります。