株式会社大林組（本社：東京都港区、社長：白石達）は、東日本大震災の津波で被災した塩害農地において、被災木材のチップ材などを活用して土壌改良と雨水による除塩を促進する「木材チップ塩成土壌改良工法」を開発しました。

また、2012年4月～9月に宮城県岩沼市で実証試験を行い、東北大学と共同でその効果を確認しました。

2011年3月11日の東日本大震災では、巨大地震とともに発生した大津波の影響で広大な農地が被害を受けました。震災以降、津波で被災した農地では、塩害から復旧するために、除塩事業が進められています。通常作業では、除塩用水を用地へ大量に引き込み、土の塩類を洗い流しています。そのため、水田の除塩には適していますが、排水不良の畑の除塩が難しく、加えて水の引き込みを必要とする稲の生育期間や、地盤が沈下して排水が不十分な状態の地域では、除塩が困難でした。

大林組では、20年前からアラブの湾岸地域の塩分を含む油汚染土の浄化や緑化を行うため、塩害対策技術の開発と適用実績を積み重ねてきました。国内の工事現場でも、海面埋め立て地の塩分濃度が高い掘削土を雨水で除塩して、緑地造成を行った実績があります。

津波による塩害地は、塩分濃度が高く泥状化する土で、これまで大林組が培った国内外の塩害地を緑化する対策技術が活用できます。

特に今回の開発では、農地に対応するため、木材チップと土壌改良材を農業機械のトラクターで混合し、雨水の透水性を高めて塩分の排水を促す工法を考案しました。実証試験では、5ヵ月で塩分が基準値以下まで低下し、十分な効果があったことが検証されました。

当実証試験で得た知見は、津波で被害を受けた塩害地に加え、気候変動の影響などで大型化するハリケーン、人口増に伴い進展する沿岸開発やデルタ地帯などの塩害リスク対応として活用できると考えています。

工法概念図「木材チップ利用の場合」

木材チップ塩成土壌改良工法の概念図