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「南海トラフ巨大地震」を想定した震災訓練を実施

「南海トラフ巨大地震」を想定した震災訓練を実施

超広域災害発生時における全店の連携した顧客対応を確認しました

2015年 03月 12日: プレスリリース

大林組（本社：東京都港区、社長：白石達）は、3月11日（水）に「南海トラフ巨大地震」を想定した全店連携訓練を実施しました。

今回の訓練では、事前に全店一斉の安否登録訓練なども実施しており、グループ会社16社を含む国内全事業所の社員約1万3,000人と協力会社約900社が参加したほか、顧客と連携した訓練も実施しました。

【南海トラフ巨大地震を想定した訓練】

訓練当日に伝達される300件の仮想顧客要請に全店連携

全店震災対策会議

現地対策本部での情報集約

実際の発災状況を想定し、超広域災害発生時における顧客対応の初動を検証するため、今回、初の試みとして、訓練当日に初めて伝達される訓練用の仮想顧客要請に対し、全店が迅速に連携して対応できるか否かを確認する訓練を実施しました。

訓練開始後に、インフラ施設の復旧、建物の応急危険度判定、資機材の提供など、計300件の顧客要請を被災地域の大阪本店、名古屋支店、九州支店、四国支店の営業部門に伝達しました。当該要請を受けた各本支店では、現地対策本部を立ち上げ、要請情報を集約の上、調査・復旧要員の手配、移動手段・資機材の確保などを行いました。

また、現地対策本部にて要員や物資などが不足する場合は、本社に設置する震災対策本部に支援を要請し、震災対策本部ではその要請に基づき、広島支店などの支援店および東京機械工場などの物流拠点と連携の上、要員や物資の確保などを行いました。
顧客との連携訓練

衛星携帯電話による顧客との通信訓練

衛星携帯電話にて、実際に顧客と連絡を取り合い、要請内容を確認する通信訓練を実施しました。

また、その要請に基づき、復旧要員の選出、移動手段の確保、必要な資機材の調達を行いました。
「被害情報集約システム」による被害状況の早期把握

携帯電話を活用する被害情報集約システム

大林組では、被害状況の早期把握のため、携帯電話やスマートフォンに自社施工済物件の地図を表示させ、パケット通信機能を利用して各物件の画像を震災対策本部に送信する「被害情報集約システム（携帯BCP）」を導入しています。

顧客要請に応じ、被災現場に駆け付けた調査員が建物の画像を送信し、現地対策本部が当該画像をもとに復旧要員を手配する訓練を実施しました。
ヘリコプターによる迅速な支援要員の派遣

ヘリコプターによる人員派遣

甚大な被害が予想される地域に対し、ヘリコプターで支援要員を派遣する訓練を実施しました。

太平洋側の広域被害に対応するため、本社（東京）からは静岡県に設置する災害復旧拠点に、大阪本店からは四国支店（高松）にそれぞれ支援要員を派遣しました。

また、インフラなどの状況確認のため上空からビデオ撮影を行い、その映像を復旧対応に反映させる訓練も行いました。
物流拠点からの支援物資の搬送

物流拠点における物資搬送

物流拠点である東京および大阪の機械工場では、被災地域以外の本支店からの支援物資を集約し、現地対策本部に搬送します。

津波浸水地域を考慮したルートにて、顧客要請のあった発電機やブルーシートなどの支援物資を搬送する訓練を実施しました。
津波避難訓練の実施

津波避難訓練の実施

津波被害に見舞われる可能性のある国内のすべての工事事務所、営業所で津波避難訓練を実施しました。

実施した工事事務所および営業所は計117ヵ所、大林組社員および協力会社社員は総勢約2,800人が参加しました。