| 大林組は、工場の地震対策を支援するためのツールとして「転倒防止ナビ」を開発しました。工場の心臓部となる生産装置の最適な耐震固定方法を「転倒防止ナビ」により提案し、顧客の事業継続計画（BCP）に貢献します。 近年発生した大地震（平成16年の新潟県中越地震および平成19年の新潟県中越沖地震）により、生産装置の転倒など生産ラインが被災し、長期間にわたり工場の操業停止を余儀なくされた企業が続出しました。各企業では、これらの反省を踏まえ、事業継続計画（BCP）の観点から、工場建屋だけではなく生産装置の地震対策が喫緊の課題として捉えられるようになりました。しかしながら、工場建屋への地震対策に関心が集まっていたことや、生産装置への明確な地震対策の検討条件や具体的な手法が確立されていなかったことから、多くの企業においては生産装置に対する地震対策が遅れていました。 今回、大林組が開発した「転倒防止ナビ」は、独自の耐震性判定プログラムにより、生産装置の耐震対策手順を明確にして、生産装置に必要な耐震固定方法を提案するものです。顧客のBCPに基づいて想定した地震の大きさと、工場建屋および生産装置の情報を入力することにより、生産装置個々の具体的な固定方法を短時間で導き出すことができます。既に半導体工場において、「転倒防止ナビ」による耐震固定方法を提案し採用されています。 今後も大林組は、既に設置されている生産装置はもとより、新たに設置される装置や、屋外タンク等の大型構造物の耐震固定を計画されている顧客に対して、「転倒防止ナビ」による耐震固定方法を積極的に提案していきます。 耐震固定の情報例  転倒防止ナビのフロー  以上 |
■この件に関するお問い合わせ先 |
工場の生産装置への地震対策を支援する「転倒防止ナビ」を開発、実用化
顧客の事業継続計画（BCP）に貢献
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プレスリリース