大林組は、建築基準法の改正に伴い、杭支持建物の性能設計に対応できる地震応答解析システムを開発しました。建物のみではなく、杭や地盤の特性も考慮した耐震性能を、短時間のうちにパソコン上で評価することができます。 近年の地震災害を見ると、建物自身の耐震性能ではなく、建物が建っている地盤に起因すると思われる災害が散見されます。特に、兵庫県南部地震では、建物の杭基礎部分に、液状化に起因すると思われる種々の被害パターンがみられました。このため、同地震以降の耐震設計では、建物だけでなく、杭と地盤の特性を考慮する必要が求められるようになってきました。 これに対し、2000年6月から施行された改正建築基準法では、これまでの仕様規定型に加え、性能規定型の設計手法が取り入れられるようになりました。これは、従来「地盤種別」という大まかな分類で地盤の影響を考慮していたのに対し、個々の建物の真の安全性を評価するために設けられたものです。高さが60mを超える建物など大臣認定の取得が必要な建物だけでなく、一般の建物に関しても、地盤の特性を考慮した耐震性能の評価が要求されるようになりました。しかし、杭や地盤の特性を考慮した杭支持建物の耐震性能を把握するためには、非常に複雑で多大な作業を要していたため、その性能評価のシステム化が望まれていました。 今回開発した地震応答解析システムは、「修正Penzienモデル(※1)」を用いて建物、杭、地盤(液状化を含む)各部の特性を考慮した杭支持建物の地震応答解析を行うことができます。地震応答解析に必要な入力項目は少なくし、特に地盤については通常のボーリング調査で得られるN値(地盤の固さ)を基本にし、詳細な材料試験がない場合でも液状化の検討ができます。設計時にできるだけ簡便に種々の条件を短時間で何通りも検討できるシステムとなっています。 「地震応答解析システム」の特長は次のとおりです。
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性能設計に対応した杭支持建物の地震応答解析システムを開発
杭や地盤の特性も考慮した耐震性能の評価が行えます
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